2020年に東京大学などが開催した国際会議「東京フォーラム」では、専門家が「地球を守るために残された時間はあと10年しかありません」と警告。
さらにジャーナル誌『Nature Sustainability』に掲載された論文によれば、2100年までに約20億人が現在の住居を追われると予測されています。
実際に、気候変動の影響で既に6億人以上がかつて住んでいた場所に住めなくなっています。
2015年の国連気候変動枠組条約締約国会議（COP21）で策定されたパリ協定では、産業革命前と比べて世界の平均気温上昇を「1.5度」に抑えることが努力目標とされました。
東京大学の報告によると、このパリ協定の目標を達成すれば、前例のない高温にさらされる人口は最大で5分の1まで減少することができます。
ただし、目標の1.5度まで温度上昇を抑制しても、約4億人が強制移住を余儀なくされる可能性があるとされています。
特に熱帯地域では既に高温なため、さらなる温暖化によって住めなくなる地域が増えるか、感染症のリスクが高まると報じられています。
最悪の場合、日本も2100年には熱帯化すると予想されており、東京の夏は昼間に40度を超えることが当たり前で、夜も30度を下回らなくなると言われています。
日本の主食であるお米の栽培ができなくなり、関東や近畿でバナナやパイナップルなどの熱帯果物が栽培できるようになるかもしれません。
また、疾病や精神疾患の発生も増えるでしょう。
このまま温暖化が進行すれば異常気象が頻発し、食料危機が起こるリスクが高まります。
食料不足が生じれば、食べ物を巡って戦争が勃発する可能性もあります。
特にアフリカでは耕作地の最大90％がダメージを受け、1人当たりの食料供給量は15％減少すると予測されています。
1995年には、世界銀行の環境担当副総裁が「21世紀は水を巡る戦争が起こるだろう」と警告しました。
食料不足も深刻ですが、水不足はさらに深刻な問題となるかもしれません。
すでにアフリカでは、気候変動により2億5000万人が水不足に直面しています。
アジアでも水不足のリスクが高まっており、世界全体で利用可能な水の量は現在の3分の2まで減少すると見られています。
※日本人の9割が知らない！毎日の1分習慣でスマホ代が無料になる驚きの方法
